こんにちは。スプラッシュトップ編集部です。
数年前の新型コロナウイルス感染症の拡大をきっかけに、テレワークを導入する企業が増えました。
自宅で働くのが一般的ですが、最近では自宅以外の場所でテレワークをする人が少しずつ増えており、ディズニーリゾートで作業をしている人もいます。
テレワークには企業と従業員にとってさまざまなメリットがありますが、同時にデメリットもあるため、注意が必要です。
この記事では、テレワークの定義をはじめ、企業側・従業員側にとってのメリット・デメリットなどについて詳しく解説します。
目次
ディズニーリゾートでテレワークする人が増えている
テレワークは自宅やコワーキングスペースなどで行うイメージが強いですが、最近ではディズニーリゾートでテレワークをする人が増えています。
ここでは、ディズニーでテレワークをする理由や問題点を紹介します。
ディズニーでテレワークする理由
ディズニーでテレワークをする理由はさまざまですが、そのなかでも最も多い意見が「自分の好きな場所だから」と「仕事と遊びを両立できるから」です。
ディズニーは本来仕事をするような場所ではありませんが、ノートパソコンを置いて作業ができるような休憩スポットは多くあります。
休憩スポットのなかにはコンセントが備わっている場合もあり、場所を確保することができれば携帯やパソコンを充電しながら作業できることも、ディズニーでテレワークをする人が増えている要因の一つといえるでしょう。
作業しやすい場所で仕事をし、休憩時間や仕事終わりなどにディズニーのアクティビティを楽しむのが王道の流れのようです。
ディズニーでテレワークするときの問題点
ディズニーが好きな人にとって、ディズニーでテレワークをするメリットは多いかもしれませんが、いくつかの問題点はあります。
まず、問題となるのが覗き見や盗み聞きです。個人情報を扱う仕事や企業機密に関連する作業をする場合は、多くの人が行き来するディズニーでは情報漏洩が起こる可能性があります。
また、ディズニーでは突発的に大きな音が鳴ることが多々あり、オンライン会議や打ち合わせの電話なども難しいといえるでしょう。
仕事と遊びを両立できる環境は魅力的ではありますが、かえって仕事がやりづらくなるかもしれません。
目次へ戻るテレワークの定義
テレワークは、「情報通信技術を活用して、時間や場所を有効活用できる柔軟な働き方」と定義されています。
時間や場所にとらわれない働き方は、ワークライフバランスを実現する手段として有用であり、働き方改革の一環としても注目度が高いです。
ここでは、テレワークの種類を紹介します。
在宅ワーク
在宅ワークとは、職場から離れて自宅で仕事をする働き方であり、テレワークのなかで最も一般的な形です。
毎日テレワークをする場合や決まった曜日だけテレワークとする場合など、在宅ワークを実施する頻度は企業の状況に応じて多様化しています。
また、子育てや介護をしている従業員にも対応できるように、1日の一部を在宅ワークとする企業も増えています。
サテライトオフィス勤務
サテライトオフィス勤務とは、職場から離れた場所に設置したワークスペースで仕事をするタイプのテレワークです。
サテライトオフィス勤務は大きく分けて「専用型」と「共有型」の2種類があります。
専用型は自社や自社グループ専用で利用するオフィスであり、共有型は複数の企業や個人事業主が共用で利用するオフィスのことです。
サテライトオフィス勤務は、遠方に営業に行く従業員が立ち寄る、在宅ワークの代わりに自宅近くのオフィスに勤務するなど、さまざまな使い方ができます。
モバイル勤務
モバイル勤務とは、カフェやホテル、移動中の交通機関や訪問先などで仕事をするタイプのテレワークです。
営業職や出張が多い従業員に適した働き方であり、移動時間や待機時間、隙間時間などを有効活用して効率的に仕事ができます。
また、直行や直帰できる体制を整えておけば、外に出た従業員はわざわざ職場に戻る必要がないため、ワークライフバランスの実現につなげられます。
ワーケーション
ワーケーションとは、リゾートやバケーションを楽しめる場所で仕事をするタイプのテレワークであり、前述したディズニーもこちらに該当します。
ワーケーションは「休暇」としてのイメージが強いですが、企業によっては「創造力」を高めるためにあえて本拠地から遠く離れた場所で仕事をする場合もあります。
福利厚生としてリゾートや観光地でテレワークをするパターンもあれば、合宿のような形で複数人で宿に泊まってテレワークをするパターンもあり、比較的自由な形で実施することが可能です。
目次へ戻る企業側のテレワークをするメリット
ここでは、企業側のテレワークをするメリットを紹介します。
コスト削減
テレワークを導入することで、従業員の通勤にかかる費用を削減できます。
フルタイムでリモートワークをする従業員が増えれば、その分のワークスペースも必要なくなるため、オフィスの賃料や設備費の節約をすることも可能です。
完全に在宅勤務に移行できる企業であれば、支店の廃止や縮小ができるため、より多くのコスト削減が期待できます。
人材の確保と活用
テレワークを導入して柔軟な働き方ができるようにすることで、多様な人材を確保できます。
通常の働き方では、毎日出社して働ける人だけが雇用対象になっていたところ、テレワークを導入することで遠隔地に住んでいる人や病気・ケガなどで出社が困難な人も雇用できるようになります。
これまで勤務形態が合わずに不採用になった人も採用できるようになるため、人材不足問題の解消につなげることが可能です。
業務効率の向上
通常のオフィス勤務の場合、予期せぬタイミングで打ち合わせが入ったり顧客が訪問したりなど、業務が中断される場面が多いです。
テレワークであれば、従業員は基本的に1人のため集中して業務に取り組むことができます。
また、営業職の場合、1度出社してから営業に行ったり一度オフィスに戻ってから帰宅したりなど、なにかとタイムロスをする場面が多いですが、テレワークであれば直行直帰ができるため、時間を有効に使えます。
企業イメージアップ
テレワークは政府が推進しているということもあり、テレワークを実施している企業は世間的なイメージが良いです。
テレワークを実施していることを社内外にアピールすることで、幅広い人材に興味を持ってもらえる可能性があります。
働き方改革の一環として従業員に配慮しているという企業メッセージを発信することができれば、「働きやすい企業」としてのイメージが定着するはずです。
離職率の低下
テレワークを導入して従業員にとって働きやすい環境を整備することで、離職率の低下につなげられる可能性があります。
出産や育児、夫の転勤や親の介護など、仕事を続けたくても退職せざるを得ない人にとって、テレワークは仕事を続けるためのチャンスです。
また、最近では退職要因としてテレワークが可能かどうかが大きな条件になっている傾向があり、テレワークを重要視する人が増えているため、導入する価値は十分にあるといえるでしょう。
目次へ戻る従業員側のテレワークをするメリット
ここでは、従業員側のテレワークをするメリットを紹介します。
通勤時間の減少
長時間の移動や満員電車など、通勤にストレスを感じている人は多いです。
テレワークを導入すれば、わざわざ苦労して出社する必要がなくなるため、従業員の通勤にかかる肉体的・精神的な負担を緩和できます。
従業員は余計なストレスから解放されるため、より高い集中力を維持して業務を遂行できるようになるはずです。
生産性の向上
オフィスで仕事をする場合、電話が頻繁にかかってきたり誰かに声をかけられたりなど、なにかと手を止めざるを得ない状況が多いです。
テレワークであれば、従業員は1人で仕事に取り組めるため、必要以上に手を止める機会が減ります。
従業員は自身にとって働きやすい場所で仕事ができるため、集中して仕事に取り組めるようになるはずです。
ワークライフバランスの実現
ワークライフバランスとは、仕事と私生活のバランスを現す言葉であり、私生活が充実することで仕事の生産性が向上すると考えられています。
テレワークを導入することで、これまで通勤に使っていた時間を有効活用できるようになるため、日々の生活にゆとりが生まれます。
時間と心に余裕があれば仕事に集中して取り組めるため、生産性や業務効率が向上するでしょう。
時間を有効活用
テレワークを導入して従業員が自由に使える時間が増えることで、自己研鑽やスキルアップに活用できるようになります。
通常の働き方では、通勤時間に多くの時間が取られますが、テレワークであればこれまで通勤に使っていた時間を自由に使えるようになるため、資格試験の勉強や副業などに活かすことが可能です。
浮いた時間をスキルアップや人脈の拡大に活用することができれば、本業にも役立てられるはずです。
居住エリアの自由度向上
オフィスに出社する働き方をする場合、ある程度オフィスから近いもしくは通いやすい場所を居住エリアにする必要があります。
しかし、テレワークであればどこからでも仕事ができるため、通いやすさではなく、住みやすさ重視で従業員は居住エリアを選べます。
育児や介護で引っ越しを迫られる従業員でも、退職をせずにこれまでと同様に仕事ができるため、テレワークを導入する価値はあるといえるでしょう。
目次へ戻る企業側のテレワークをするデメリット
ここでは、企業側のテレワークをするデメリットを紹介します。
勤怠管理が困難
テレワークでは、通常のオフィス勤務より従業員の勤怠管理が困難といわれています。
通常の勤務体制であれば、タイムカードやICTカードなどで客観的に勤務時間が確認できますが、テレワークを実施する場合は勤怠管理システムや本人による自己申告で管理しなければなりません。
テレワークの勤怠管理を手動で行う場合は多くの手間と時間がかかるため、テレワークを導入する際は対策が必要です。
マネジメントが困難
テレワークでは、部下を直接指導する機会が減少するため、マネジメントが困難になる可能性があります。
業務における細かな指導やフォローができる体制を構築しておかなければ、人材育成や部下のモチベーションに良からぬ影響を及ぼします。
テレワークを導入する際は、上司と部下が気兼ねなくコミュニケーションを図れるような仕組みを構築しておくことが重要です。
セキュリティリスク
テレワークは業務用のパソコンやスマートフォンを外部に持ち出して仕事をする性質上、一定のセキュリティリスクがあります。
画面の覗き見や盗み聞き、紛失や盗難などが起これば情報漏洩や不正アクセスにつながる恐れがあるため、セキュリティ対策はしっかり考えておかなければなりません。
セキュリティリスクを回避するのであれば、テレワークを導入する前に研修や社内報などで従業員にセキュリティの重要性を周知しておきましょう。
目次へ戻る従業員側のテレワークをするデメリット
ここでは、従業員側のテレワークをするデメリットを紹介します。
時間管理が困難
テレワークをすると、仕事と私生活が同じ場所で行われるため、オンオフの切り替えが難しくなります。
緊張感が職場より薄れてしまうため、ちょっとした休憩が次第にエスカレートし、通常の勤務時間内に仕事が終わらないということが起こり得ます。
最悪の場合はサボり癖がついて時間管理もおろそかになっていく恐れがあるため、テレワークを導入する場合は対策を考えておいた方が良いでしょう。
作業効率の低下リスク
テレワークは時間管理はもちろん、セルフマネジメントも重要です。
オフィス勤務であれば自然とスイッチが入って一定の効率で仕事ができますが、自宅だと緊張感がなくなり、作業効率が低下する可能性があります。
また、オフィスには仕事をする専用のスペースがありますが、自宅では十分な作業スペースがないケースも多く、人によってはテレワークが逆効果になることも考えられます。
コミュニケーションが減少
従業員それぞれが異なる場所で仕事をするテレワークでは、自然とコミュニケーションが減少してしまいます。
Web会議ツールや社内チャットシステムでコミュニケーションを図ることはできますが、対面で相手の表情を見たり気軽に話しかけたりなどができないため、人によっては疎外感や孤独感を覚える可能性があります。
疎外感や孤独感は、従業員のメンタル不調を招く恐れがあるため注意が必要です。
目次へ戻るテレワークのデメリットを解消するなら『Splashtop』がおすすめ！
テレワークのデメリットを解消するなら『Splashtop』がおすすめです。
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勤怠管理が困難になりやすいテレワークですが、Splashtop 製品の中には社員が働いているかどうか（アクセスしているかどうか）が確認できる機能が備わっているため、従業員一人ひとりの管理を適切に行うことが可能です。
また、リモートデスクトップ時に使用する通信はすべて暗号化されているため、従業員が外でフリーWi-Fiを使用してもセキュリティ面のカバーができます。
WindowsやMacOSをはじめ、iOSやAndroidなど幅広いOSに対応しており、タブレットやスマートフォンからもアクセスができるため、モバイルワークにも便利です。
まとめ
テレワークは企業と従業員にとって多くのメリットをもたらしますが、起こり得るデメリットにも注意する必要があります。
通常のオフィス勤務とは働き方や作業環境、緊張感がまったく異なるため、従業員が問題なく働ける体制を構築することがテレワーク成功のカギです。
より適切にテレワークを実施するのであれば、ツールを利用することをおすすめします。
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